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2020年のサイバー攻撃、“曖昧になったネットワーク境界線”に便乗する手口が増加
[ 2021/03/22 ]

トレンドマイクロは3月18日、公式ブログで「コロナ禍の法人を脅かす境界線内外の攻撃:2020年1年間の脅威動向を分析」と題する記事を公開しました。同社では、最新のセキュリティ動向を分析した報告書「2020年 年間セキュリティラウンドアップ」を同日に公開しており、それをもとにした内容です。

2020年は、新型コロナウイルス(COVID-19)が世界的に流行したことで、例年とは異なる特殊な1年となりました。日本では多くの法人組織において、テレワークが急激に拡大し、企業ネットワークとホームネットワークの境界が曖昧になりました。サイバー犯罪も“曖昧になったネットワーク境界線”に便乗するよう変化しています。

たとえば、不特定多数に対するばらまき型のランサムウェア攻撃が停滞する一方、法人組織を狙い組織ネットワークへの侵入を前提とした新たなランサムウェア攻撃が、全世界に大きな影響を与えました。海外では特に、医療関係、政府関係、製造業など、パンデミックとの戦いの最前線にある基幹産業の多くが標的となりました。業界別で見ると2020年は、政府機関や公共機関から、ランサムウェアが最も多く検出されています。12月には、あるIT企業が提供するシステム管理ソフトウェアを通じて複数の大手企業が攻撃された「ソフトウェアサプライチェーン攻撃」の事例も確認されました。
一方、遠隔地から組織のネットワークに接続する「VPN(仮想プライベートネットワーク)」「RDP(リモートデスクトッププロトコル)」といったシステムが、これまで以上に犯罪者に狙われるようにもなりました。企業側は、こうした潮流の変化を踏まえて、新時代のサイバーセキュリティに取り組む必要があるでしょう。

その他の最新動向や具体的な事例、詳細データをまとめた報告書は、トレンドマイクロの公式サイトからダウンロードが可能です。

図:2020年年間セキュリティラウンドアップ表紙
図:2020年年間セキュリティラウンドアップ表紙



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