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スマホで悪質ショッピングサイトなどに遭遇したとする通報件数が増加、利用者はスマホにも対策を
[ 2021/02/08 ]

一般財団法人日本サイバー犯罪対策センター(JC3:Japan Cybercrime Control Center)は2月4日、悪質なショッピングサイトなどに関する最新の統計情報を公開し、改めて注意を呼びかけました。

同協会では、一般社団法人セーファーインターネット協会が設けている窓口「悪質ECサイトホットライン」に通報があった悪質なショッピングサイトなどについて、集計・分析・情報提供を行っています。それによると、2020年にJC3が共有した悪質なショッピングサイトなどの通報件数は、10,095件で前年2019年の7,764件から約30%増加しました。コロナ禍によりネットショッピング利用者が増えたことで、トラブルも比例して増加したと考えられます。
悪質なショッピングサイトなどを知った経緯(接触したきっかけ)は、「インターネットの検索結果」が最多で、6,473件(前年4,856件)でした。また、TwitterなどのSNS投稿も676件と、2019年の370件から約80%増加しています。さらに、「どのようなデバイスでそのサイトを知りましたか」と聞くと、2019年は「パソコン(PC)のブラウザ」が3,380件で最多でしたが、2020年は「スマートフォンのブラウザ」4,112件が最多となり、順位が入れ替わりました。
これは、スマホでネットショッピングを行ったり、それに関する情報を収集したりする利用者や機会が増加したためと考えられます。

図:「どのようなデバイスでそのサイトを知りましたか」の質問に対する回答状況(2020年) :日本サイバー犯罪対策センターの発表資料より
図:「どのようなデバイスでそのサイトを知りましたか」の質問に対する回答状況(2020年) :日本サイバー犯罪対策センターの発表資料より


2020年の悪質ショッピングサイトなどの傾向としては、コロナ禍に便乗し、マスクなどの衛生用品、あるいはゲームなどの巣ごもり消費関連の商品情報を検索した利用者が悪質なショッピングサイトに誘導され、詐欺に遭った例が通報されています。また、その誘導手段として、広告表示を利用したケースも多く見られたとのことです。

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■対策
悪質ショッピングサイトなどによる被害を避けるには、普段利用するサイトであれば正規サイトをブックマークするか、公式アプリをインストールしておき、そこからログインしましょう。初めて利用するショッピングサイトの場合、「Webサイトに不審な点がないか」「URLや会社をインターネットで調べ、被害の報告がないか」を確認することも重要です。「決済方法として、銀行振込しかできない」「振込先が法人名義ではなく個人名義の口座である」といったサイトも注意してください。
ただし、実在するサイトや企業の情報を複製している場合や、よく似たURLに偽装している場合もあります。そのような真偽を見分けることが困難な不正サイトによるリスクを下げるには、セキュリティソフトやアプリが役立ちます。予めスマホやPC、タブレット端末にインストールし、最新の状態を保って利用しましょう。


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